教育費の総額シミュレーター

幼稚園〜大学の進路（公立・私立）を選ぶと、子ども1人にかかる教育費の総額を計算します。

最終更新: 2026-08-30

教育費の総額（子ども1人） —

合計	—
18年で準備するなら毎月	—

文部科学省の調査データにもとづく概算です。地域・学校・習い事の内容で大きく変わります。

進路パターン別の目安

教育費は毎月の家計から出す「日常の費用」と、大学入学時などにまとまって出る「ピークの費用」に分かれます。日常分は家計でやりくりし、ピーク分は早いうちからコツコツ貯めておくのが基本です。

児童手当（0歳〜高校生で総額約200万円）に手をつけず貯めるだけでも、大学初年度の費用にかなり近づきます。貯め方は貯金計画シミュレーター、投資で用意するならつみたてNISA シミュレーターで試算できます。

この金額には何が含まれますか？

文部科学省「子供の学習費調査」（令和5年度）をもとにした、授業料などの「学校教育費」に加えて、給食費、塾・習い事などの「学校外活動費」を含む在学期間の合計の目安です。大学は授業料＋入学金＋施設設備費の目安で、一人暮らしの生活費・仕送りは含みません。

一番お金がかかるのはどこですか？

私立を選ぶと差が大きいのは中学・高校・大学です。特に「私立小学校」は6年間で1,000万円前後と突出します。すべて公立でも幼稚園〜大学で約820万円、すべて私立（大学は文系）だと約2,200万円が目安です。

いつまでに準備すればいいですか？

負担が集中するのは大学入学時です。児童手当（0歳〜高校生で総額約200万円）を使わずに貯める、学資保険やつみたてで18年かけて用意する、といった方法があります。まずは大学4年分（公立約240万円・私立文系約400万円）を目標にする家庭が多いです。

このツールは次の公的機関の資料をもとに計算しています。

このページの計算結果は概算です。実際の金額は収入の内訳・各種控除・お住まいの自治体によって変わります。正式な金額は勤務先・税務署・自治体の窓口でご確認ください。詳しくは免責事項をご覧ください。
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